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2011年3月 5日 (土)

グルーポン問題 ますます延焼中

先日も紹介しましたグルーポン問題ですが、その後も絶讚延焼中といった状況のようで、あちらからもこちらからも「被害報告」が相次いでいます。
前回も「勝手にクーポンを大量販売された!」なんて話がありましたが、どうもこうした被害にあっている店舗は一つや二つではないようなんですね。

半額クーポンサービス『グルーポン』の横暴な手法 勝手に特典を付けて店舗側困惑 その胸中を激白 (2011年2月26日ガジェット通信)

おせち騒動以来数々の問題が浮上している共同購入サイト『グルーポン』だがまたしても被害にあっているお店があるという。今回はその被害にあった当事者(お店側)からのタレコミを頂いたのでここに掲載したい。

2月16日にグルーポン側からの誘いでクーポンを掲載することになった新潟の居酒屋『彩食美酒 和桜』。このクーポンは200枚が共同購入され、内容としては2490円のものが59%オフの1000円になるというものだった。さらにその1000円の内50%(500円)をグルーポン側の取り分としていた。つまり『彩食美酒 和桜』に支払われるのは500円ということになる。グルーポン側の言い分としては「利益ゼロの考えではなく、ゼロ円でお客さんを呼ぶ宣伝広告だと思ってくれ。常に満席ではなかったら、空いてる席を宣伝の為に使え」というものだったそうだ。そういう経緯で暇になる2月にクーポン掲載を開始。

掲載後に問題が発生。上記の取り分の件ではなく、なんと約束になかった飲み放題の特典が付けられていたというのだ。それを知った店側はグルーポン側に訂正するように訴えたのだが、訂正されたのは22時15分。クーポン購入者にはメールで伝えるので問題ないということだったが、実際には届いていない購入者も多く、来店してから飲み放題の特典を使いたいと言う人が当然現れた。もちろん客側は何も知らずに来店したので経緯を説明した上で、飲み放題の特典を付けたとのこと。

22日に店側とグルーポンとで話し合いをし、その際にグルーポン側のミスと認めたという。その際グルーポン側は「お詫びに、クーポン数の飲み放題特典分をグルーポンが当店に支払って、当店は全てのクーポン使用者に飲み放題を付加する」として終結した。しかし、25日にグルーポンから電話が来て、「全てのクーポンをキャンセルするので使用済みのクーポン番号を教えて欲しい」旨の連絡があったとの事。店側は「今でもキャンセルされる事を知らずに当店にグルーポンでの予約をする方は少なくありません」と困惑気味だ。

今回のタレコミをくれた方は「他に被害が出る前に、皆様にお知らせして頂ければと願います」と今回の件を全て話し、店名を出す許可も頂いた。

最後に店側は「グルーポンには使用されたクーポンを教えずに、クーポン購入者全てに返金して頂きたいと思っています」と述べている。このお店は今でもクーポン購入者への対応とお詫びをおこなっているとのことだが、これは本来ならグルーポンがするべきところなはずでは。

グルーポンは大企業なので些細に思えるかもしれないが、小さなお店にとって今回のような件は死活問題だと言う。

このような話を聞くと、今回の件だけでなく、このような事は氷山の一角なのではと思えてしまう。ほかにも困っている店舗側の人がいたら情報提供を。

飲食店の原価率はおおむね三割程度と言われますから、クーポン一枚ごとにおおむね250円くらいの赤字がかさんでいくということになるのでしょうか、それに加えて「約束になかった飲み放題の特典が付けられていた」というのですから更に大赤字が加算される上に、こんな状況では当然ながら店側にとっては宣伝どころか悪評が立ちかねない致命的不手際ということになりますよね。
様々な店舗からの被害状況を総合して言えることは、どうもこのグルーポン側には問題解決ということに対する積極性がないらしいということで、しかもその問題なるものが多くの場合グルーポン側の勝手な暴走に端を発しているということであれば、いったいこれは店にとって何のメリットがあったのかと考えざるを得ません。
さらにひどい話になってきますとこういうこともあるようなんですが、これは世間的には限りなく犯罪行為と認識されかねないような話ではないでしょうか?

『グルーポン』が店に断らずに半額掲載強行! メモを契約書と言い張る(2011年3月3日ガジェット通信)

先日、『グルーポン』側が勝手に飲み放題の特典を付けたという記事をお届けしたが、それに続き今度は別のお店から情報提供があったので紹介したい。今回は福岡のケーキショップ『ストロベリーファーマーズマーケット』さんからのタレコミだ。

このケーキショップさんは昨年末のクリスマスシーズンにチーズケーキが半額で販売されているのを『グルーポン』からのダイレクトメールで知ることになり、驚いたという。お店にとっては寝耳に水。確認のため社員に「契約したのか」と確認を取ったが誰も『グルーポン』とは契約していないという。

それにしても何故このようなことが起きたのだろう。お店側は事情を知るために『グルーポン』の担当者に連絡を付けたところ以下の様な回答だったという。まず『グルーポン』側はケーキショップ『ストロベリーファーマーズマーケット』の担当にメールを送ったとのこと。そのメールの内容は「先日のチーズケーキの掲載日が近付いてます。いかが致しましょうか。お返事がなければ提案日通りに掲載します」という内容だったそうだ。しかしクリスマス直前のケーキ屋さんといえばメールなど見る暇も無く忙しい日々。しかしメールへの返事がないことをもって『グルーポン』側は了承したと判断し半額クーポンの掲載に踏み切ったのだ。お店が気づいた頃には700件の申し込みが来ておりケーキショップはてんやわんや。

お店側が『グルーポン』に確認してみると『グルーポン』側は「契約しています」の一点張り。それでは契約書を見せて欲しいと言っても見せてもらえないとう状態が続いた。そしてその後よくよく話を聞いてみると、担当者が契約書と言っていたのはケーキショップの店長に「写真掲載のチーズケーキの写真はこれにしましょう!」と打ち合わせをした時のただの“メモ”だったとか。

結局はすべてのお客様へお詫びのメールと取り消しのメールを出し被害は表向きなかったという形になっているものの、実際は怒って帰った客も居たとのことだ。

グルーポンからの書類

今回報告をくれた店側は「『グルーポン』との商売なんかなり立つわけがありませんよ。原価割れですもん」と『グルーポン』のやり方に苦言を呈している。ちなみにケーキは1500円のものが半額の750円。さらにその50%を『グルーポン』が持って行く形となっているようだ。実質お店に支払われるのは375円。お店にとっては完全に原価割れとなってしまう。対象となったのは『ストロベリーファーマーズマーケット』の清水店と中洲店で使えるクーポン。最大発行枚数は1000枚と設定されていた。行き違いがあったとは言え、お店が知らない間にこのようなことが起きるなんて、通常はありえない話ではないだろうか。

今回、昨年のクリスマスシーズンのことが今になってこのような形で浮き彫りになった。こういった半額クーポンサービスの利用者や店舗側の被害者からのメッセージは今も編集部に届き続けている

店側に勝手に売り込みをかけ、メールを送りつけて「拒否しなければ実行します」ってどんな押し売りだよとおもうような話なんですが、驚くことにその根拠となった「契約書」が単なる打ち合わせのメモ書きだったというのですからお店にとっても寝耳に水ですし、何よりまたこれで迷惑を被ったお客からお店の逆宣伝が広まってしまいますよね。
ちなみに商売上の契約を結ぶのに契約書が必須というわけではなく、口頭での契約もありだということなんですが、その大前提として双方の同意が必要であることは言うまでもないことで、事実これが他の業界であれば今頃大問題になりかねないような話です。
いずれも困っているのはお店と顧客だけで、グルーポン側は原価ゼロでチケット代の半分が入ってくるというのですから良い商売ですが、もちろん店側でこうしたやり方が成り立つとすれば赤字は承知の上であくまで宣伝費と割り切って行うか、よほど特殊な仕入れをやっていて原価率が無視出来るという場合くらいではないでしょうか?

実際のところこうしたクーポンで顧客を呼んでも一時的な客入りばかりで、そうした顧客はまた次は別な激安店におしかけるだけだと言われますから宣伝効果なるものも疑わしい、むしろ一気に大量の顧客が押し寄せてさばききれないとなれば「最低のお店です!」なんてネット上で悪評が即座に飛び交う時代ですから、前述のような問題が何も発生せずともむしろデメリットしか存在しないのでは?という気もしてきます。
とりわけ日々の運営資金捻出にも四苦八苦しているような零細店舗にとってはこれは下手をすると一気に経営崩壊に結びつきかねない話ですが、実際にどうも甘い見通しだけで話に飛びついてしまったのではないかと思えるような例も散見されるようなのですね。

“スカスカお節”グルーポン、たい焼き店クーポン1300枚使用停止 店側の主張は…(2011年2月21日産経新聞)

 インターネットの共同購入型クーポンサイト「グルーポン」で発行された東京都内のたい焼き店のクーポン約1300枚が使用停止になっていたことが分かった。たい焼き店側が「経営がなりたたない」としてグルーポン側に要請していた。同店によると、グルーポン側は未使用のクーポンについては、全額返金するとしているという。

 クーポンが使用停止となったのは、東京・吉祥寺のたい焼き店「たいやき鯛勝」。同店は昨年12月下旬、グルーポンでたい焼きなど1000円分が購入できるクーポンを50%引きの500円で販売。約1700枚が発行された。利用期間は今年6月までだった。

 しかし、同店は今月15日、公式ブログでクーポンの使用停止を発表。16日の同ブログでは「グルーポンを継続することは当店の宣伝、リピーターの獲得どころか、存続さえ危ぶまれる状態に陥ってしまうと判断し、今回の中止という苦渋の決断をしました」としている。

 同店は産経新聞の取材に対し「すでに400枚使用されたが、グルーポンからはまだ6万円しか入金されていないうちの規模の店ではクーポンが使用される前に利益を受け取らないと、材料費が出せない」と話している。クーポン持参者は最近でも同店を訪れるが、使用できない事情を説明し、謝罪しているという。

 同店によると、グルーポン側は同クーポン購入者のうち、未使用クーポンの全額返金を行うことにしているという。

 また、同ブログでは「(問題は)クーポンの偽造から始まりました。その後のグルーポンの対応が遅く、よくありませんでした」とも記載。同店では「同じ番号のクーポンのコピーを利用したお客さまがいたので、グルーポンに報告した」と話している。

 産経新聞は21日午前、グルーポンを運営する「グルーポン・ジャパン」(東京都渋谷区)に取材を依頼。同社の要請により電子メールで連絡したが、21日午後2時時点で返事は来ていない。

 グルーポンをめぐっては今年1月、横浜市の販売会社「外食文化研究所」が同サイトで販売したお節料理が「見本と違う」などと苦情が続出する問題が発生。その後、お節料理の8品について見本の表示と異なっていたことが、グルーポンの公式サイトで明らかになっている。

いや、材料費が出ないもなにも、たい焼きのような薄利多売の商品を50%引きで販売し、さらに売り上げの半分をグルーポンに持って行かれるとなれば、わずか25%の実収入で何の利益が出るのか?という話で、宣伝になるほどチケットが売れるということになればその時点で店の経営が傾きかねないというのは誰にでも判る話ですよね。
このあたりはグルーポン側の営業がよほどうまいことを言ってお店を乗せているのかも知れませんが、世の中うまい話などないという使い古された警句を思い出さなければならないですし、世間でこれだけ問題になっている以上今後は各店舗の側でもよほど考えてから契約をしないことには、単に「情弱乙」と言われて終わりということにもなりかねません。
ちなみに業界最大手のグルーポンは昨年も621億円という莫大な収益を上げた一方で競合各社からも追い上げられているところで、今後はさらに全世界的な営業攻勢を仕掛けていく予定であるということですから、ターゲットになりそうなお店の方々はよくよく考えておかなければ、経営のみならず評判の上でも今まで以上に大変な目に遭いかねないということでしょう。

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コメント

要するに今までは書類もなかったってこと?

 おせち問題で消費者庁から改善要請を受けたグルーポン・ジャパンは3月3日、審査体制の強化や店舗への説明の
改善を掲げる「グルーポン・プロミス」(グルーポンからのお約束)を発表した。
ユーザーに不満があった場合は「いつでもご連絡をいただき、お客様からのご申告状況を確認の上、原則として、
全額返金させていただく」という。

 営業組織から独立した審査組織を強化し、外部審査機関や顧問弁護士と連携して加盟店、クーポン内容、
表現内容などを厳格に審査していくという。おせち問題では供給能力を超えた受注が問題につながったのではという
見方があるが、今後加盟店に対してはクーポン掲載時の利用条件や混雑時の余力などのヒアリングを強化。
また支払い内容などについて、契約時の重要事項を書面に記載して説明するとしている。
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
 消費者庁はGroupon上で景品表示法が禁じる二重価格表示をしないよう改善策を求めていた。
これに対し、今後は販売実績が十分あるものだけを審査の上で「通常価格」と表記。該当しないものは「相当額」や
「上限価格と下限価格」「複数価格」で表記し、また販売実績のない商品の場合は「グルーポン価格」で表記する。

 ユーザーに対しては「お客様がグルーポンのサービスをご利用されて、ネガティブな体験や不利益を被られた場合には、
お客様からのご申告状況を確認の上、原則として、クーポン代金の返金などの対応を行います」という。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1103/04/news026.html

投稿: | 2011年3月 5日 (土) 12時11分

>業界最大手のグルーポンは昨年も621億円という莫大な収益を上げた
いかにも日本法人で利益を上げたかのような表現もどうかと

広告量見る限り、グルーポンもカツカツの状態じゃないかな
ここぞとばかりに同業も来てるし
勝負どころだからこそ、かなり無茶な営業になってるんだと予想

ここに書いてあることの、どこまでが真実かは分からないけど
少なくとも日本の飲食向きのビジネスモデルじゃないから、今後日本でどうなっていくのか
傍観するだけなら楽しい

投稿: | 2011年3月 7日 (月) 14時07分

これは事実なら黒でしょう
そもそも俗に言うクーポン乞○を集めたところで業績が伸びるかどうかのデータもないのに、いきなり大赤字覚悟で突っ込む方が無謀なのでは

投稿: 通りすがりのただの人 | 2011年3月 7日 (月) 15時12分

店のキャパ話し合って決めた枚数を内部の審査通すため(上限売れた時のグルーポン取り分を増やす)ために契約書作った後で10倍発行しますという連絡が…
ちなみに契約書にグルーポン側で掲載内容の変更・修正はOKでそれについて文句言うなという項目があるんですがね。
店にあった枚数であればなかなかいい広告媒体なんですが、グルーポンの客(広告的に使う赤字客)がほとんどを占めるような枚数設定は確実に店を圧迫します。
最後に一つ
「店からするとグルーポンに掲載されることがメリット(広告効果)でありクーポンの発行をしたいわけではない(むしろ出したくないレベルの負担)。クーポンを大量に発行したいのはそこに利益が絡むグルーポンでしかない。」

投稿: 通りすがりの店の人 | 2011年3月 7日 (月) 20時42分

貴重な現場情報ありがとうございます。
やはり色々な情報を聞きましても、店側に無断で勝手にグルーポンが動いた結果破綻したという例が多いようですね。
となると、契約内容自体を改めなければ幾ら指導を強化したところで同じようなことは幾らでも続くという想像がつきますが…

投稿: 管理人nobu | 2011年3月 8日 (火) 14時04分

グルーポンのマックカードに殺到! 既に5万5000枚以上が購入される事態に
http://getnews.jp/archives/102548

↑これ、マック主体じゃなくてグルーポンが完全持ち出しでやってるんだそうですね。
失墜したイメージの回復と個人情報獲得のためなら一億程度は安いものって判断なんでしょう。
何も考えずこういうのに大喜びで飛びついちゃう側もどうなのかと。

投稿: | 2011年3月 8日 (火) 17時59分

グルーポンで購入してキャンセル返金ってありなんですか?中年で初めて購入したのに・・・前もって連絡してて3月は予約はいっぱいなので4月になったら予約出来ますって言われて安心して電話しても繋がらず・・・やっと繋がったらキャンセル返金になります。って・・・あり??

投稿: | 2011年4月14日 (木) 21時29分

先日のアメリカのニュース番組でグルーポンを特集していましたが 宣伝効果を狙って利用した店の多くはリピーターなど殆どなくあまりその効果に期待が持てない事に気づき始めているようですねcatfaceまた同業者の台頭でグルーポン(本土の)が苦境に立たされるのは間違いないようです。

投稿: トムさん | 2011年6月10日 (金) 14時41分

居酒屋やってます。グルーポンと契約して今月でクーポン利用期間が終わるのですが、
契約当初、電話でグルーポン側は「定価の半額が店の取り分です。」とハッキリ言っていました。
結局、定価の半額の半額が店の取り分、もう半分がグルーポン側という話で、あとでFAXされてきた契約書に小さく記載。。。
電話では定価の50%が取り分だろ?というと、「言ってませんよ。ちゃんと記録してますから」と言う。
録音があるなら聞かせろというと「今 機械が故障しているのでできません。」
なんだそれ?
結局、モメにモメて店の取り分は定価の半分のうちの75%で着地。
二度とやりたくない。
雑誌やフリーペーパーに掲載してからのお客さんはリピートしてくれていますが
正直 開始してから半年 グルーポンのお客さんのリピート率0%でした。
店のキャパ的に満席だと当然 予約はお断りするのですが
「当日 予約できるって書いてあるだろ!こっちはクーポン買ってキャンセルできねーんだぞ!なんとかしろ!」

当日予約OKなど 契約時に言っていません。
あとから気づいたのですが 勝手に当日予約OKとされてました。

もう最悪です。

愚痴を言って良いのなら書きますが
ここだけの話、いくら頑張ってもリピート率0です。
だって 安いサービスを次回 通常価格で誰が受けようと思いますか?

投稿: | 2011年10月10日 (月) 18時48分

やはりこういうことをしてくる相手もいるわけですから、契約内容は書面できっちり確認するという基本を徹底するしかないのかなと改めて思います。
そもそも今どきの顧客の動向を考えるとグルーポンのスタイルが店舗の利益に結びつくとは思えないんですが、原価率25%を強要されると飲食店では最初から赤字確定でしょうからね…
個人商店にとっては広告費と考えても安くない金額になるのですから話を進めるに当たっては慎重を期すべきでしょうし、今は何をするのでもまず契約する前に相手に関して情報を集める必要が出てきたということなのでしょう。

投稿: 管理人nobu | 2011年10月11日 (火) 07時33分

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