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2010年7月27日 (火)

それでもOECD平均にはまだまだ足りない

このところの大雨で中国長江流域では大洪水で1000人単位の犠牲者が出たとか、億を超える被災者が出たとか大騒ぎになっていますけれども、これに輪をかけてやばいやばいと言われているのが中国の誇る世界最大のダムと言われる三峡ダムです。
何しろダム湖の全長が東京-大阪間よりも長いなんていう巨大ダムがすでにとっくの以前から計算上の危険水位を超過していて、しかも今週中さらに雨が降り続くというのですから、これはいったいどうなってしまうのかと誰でも気になるところですよね。
それでも何とか未だに決壊を避けられているというのは、下流の増水被害をにらみながら必死に緊急放水を続けているダム管理当局の努力が実っているからとも言え、要は悪化要因と改善の努力が辛うじて拮抗しているからこそ最悪の事態を避けられているということですよね。

医療の世界などでもそうですが、「こりゃとんでもない事になってるじゃないか!もうとても無理だよこれは!」なんて思ってしまうような危機的状況にあったとしても、全体のバランスさえ崩さないように慎重に事態を維持していけば最終的に案外なんとかなってしまうという場合がままあるものです。
ところがものを知らない研修医などが「うわっ!大変だ!何とかしないと!」なんて右往左往した挙げ句にこの危ういバランスを崩壊させてしまうと、個々の行為自体は間違ったものではなくて状態を改善させる方向に働くはずであったのに、全体としてみると何故か悪い方向に働いて取り返しのつかないことになってしまったりするわけですよね。
古来より「木を見て森を見ず」なんて警句があることからも判る通り、何事も目先のことだけで正しい、正しくないを判断しているだけでは駄目で、最終的に目指すべきゴールがどこであるのか、そのために今行っている行為が合目的的であるかどうかという判断が、とりわけ大きな話になればなるほど要求されるということなのでしょう。

余計な前置きはそれくらいにして、かねて懸案となっていた医学部新設の件について、すでにいくつかの地域が名乗りを上げているのは周知の通りですけれども、静岡県でも建設に向けての検討を始めたようですね。
報道するメディアからして何を期待しているのか判るような話ではありますけれども、静岡県も医師数で言えばかなり少ない地域である上に同レベルの神奈川県などと比べると県土も広いですから、切実感はあるということなのかも知れません。

【静岡】県=医大新設候補地は県東部、10㌶を想定(2010年7月26日建通新聞)

 静岡県は、県内への医科大学新設について、私立大学を誘致候補の軸に据えつつ、県東部地区への設置を検討する。国が今後示す医学部設置方針の動向を見据えながら、設置主体や整備手法など設置の可能性を探る考えだ。設置面積については県立高校の約2倍に当たる10㌶を想定。県議会6月定例会で川勝平太知事は「すでに、複数の大学や病院関係者との間で話し合った」ことを明かした。現在、国が凍結している医大の新設が許可された場合、県では設置に向けて速やかに対応する。
 現在、国では事実上、「医師過剰」を理由に医大の新設を認めていない。私立大学は1974年、国公立大学は79年を最後に医学部・医科単科大学が設立されていない状況だ。県内の医大は、浜松医科大学(浜松市東区半田山1ノ20ノ1)のみ。
 しかし、厚生労働省が現在、必要医師数の実態調査を進めている。この調査結果を踏まえて、国が「医師不足問題にどのように対処するのか」を検討。医学部の新設についても、文部科学省が何らかの方針を示す予定だ。
 県では「県内の医師不足は深刻。抜本的な問題の解消に向けて医師の養成機関は必要」(川勝知事)と位置付けている。そのため、文科省が示す方針の中で、医大設置が解禁となった場合、速やかに誘致・設置に向けた調整を進める考えだ。
 川勝知事は、具体的な地名には触れなかったものの「候補地要件の一つである、面積10㌶を上回る用地を数カ所視察した」ほか、ある私立大学のトップ(学長)とも話し合いを持ったことを明かした。また、設置場所には、教員の通勤・通学利便性を考慮し「駅に近く、誘致によってまちのにぎわいが創出される地区が望ましい」との見解を示した。
 一方で、医学部への併設が義務付けられる付属病院の設置場所や、県内各圏域ごとに定められている病床数の調整など課題も多く抱える
 県では今後、国が明示する医師養成方針に沿って、設置主体や大学病院の設置場所など具体的な方策を探っていく考えだ。

噂ではすでにどこの大学がと具体名も出ていますし、もし噂の大学名が正しいなら教職員の通勤・通学の利便を図るのも当然なんでしょうが、そんな便利な土地で学んだ学生達が卒業後も広大な空き地があるような田舎に残ってくれるかどうかが今後の課題でしょうかね?
しかし毎度繰り返すようで恐縮ですけれども、こうやって新設医大をどんどん作ると学生の質を担保するのがどれほど大変なことか、すでに先行して定員を増やした結果定員割れを来したり卒業生がワープア化したりと、歯学部ロースクールを筆頭に話題に事欠かない諸専門資格の実例を見ても想像がつきそうに思いますね。
話が俗に底辺などと呼ばれるレベルの私立のみに留まるならまだそんなものだという考え方も出来るかも知れませんけれども、現実的に国公立医学部においても入試難易度が1~2ランク下がったなどと言われていたり、定員割れが続く旭川医大などでは更に出願基準を切り下げて学生確保に走ったりと、すでに医学部=難関という構図は消え去りつつある感すらあるわけですよね。

もちろんこうして入試の難易度を切り下げて希望者全入!なんて話になったところで、そうやって入った学生は多くの場合留年確率も高くなるのが過去の通例ですし、当然ながら国試合格率も(そもそも受験にすら至らない者も多いでしょうが)低いわけですから、医師のレベルがどうとか言ったことを無視するとしても、結局そうそう医師養成数に大差はないんじゃないかとも予想できる話です。
実際にすでに一部大学では大量留年の発生が問題になっているという噂もあって、もちろんそうした問題は以前から一部大学でささやかれていたことではあるとは言え、こうも大々的に行われるようになっていて、しかもその背後には大学の経営問題があるとなれば、杉原氏の見解は別としても医学部定員だけ増やしても何か意味があるのか?と思わずにはいられないんじゃないでしょうか。

このままでいいのか「医学部大量留年」問題 杉原正子(早稲田大学医療人類学研究所 客員研究員)(2010年7月27日日経メディカル)より抜粋

 最近、一部の医学部で卒業留年、つまり、6年生の3月に卒業できずに再度6年生になる留年者が増加する傾向にあり、医学生の間に不安が広がっている。医学部の留年を話題にすると、「昔からあった」「学生が不勉強なのではないか」などという反応が返ってくることがあるが、例えば私立A大学医学部の2009年3 月の卒業予定者129人のうち、実に43人が卒業できなかったと言えば、事の重大さを分かっていただけるのではないだろうか。

 これほどではないにせよ、私立大学の医学部では卒業できない6年生が二桁であることは珍しいことではない。また、残念ながら、留年の基準や理由も不透明であり、大学によってまちまちであるのが現状である。

大量の卒業留年者を出すのは補助金が目的

 実は、医学部が卒業者数を制限しようと躍起になる背景には、特に私学の場合、医師国家試験の「合格率」が一定の条件を満たさないと、国からの補助金がカットされるという事実がある。大学は留年生を出すことで、「合格率」が上がるので補助金を守ることができ、授業料も余分に入るので、経営的にはプラスになる

 文部科学省の高等教育局私学部私学助成課によれば、私立の医学部・歯学部の補助金のカットのルールは、以下のようになっている。基本的には、当該年度の前年度末に卒業し、初めて医師・歯科医師国家試験を受験する者の合格率(以下「当該年度合格率」という。)が70%未満の大学は、国からの特別補助のうち、「大学院教育研究高度化支援メニュー群(研究支援分は除く)」の増額措置がカットされる〔1〕。ただし、当該年度合格率が70%未満であっても、当該年度を含む過去3年度の平均合格率が70%以上の場合はこの限りではない。

 条件を満たさない場合にカットされる金額については、学科でなく大学単位でしか公表されていないため、単科の医科大学に注目してみると、2008年度の該当額が最も多いのは日本医科大学の約6億5000万円(補助金全体の13.5%)、最少は愛知医科大学の約8600万円となっている〔2〕。

 留年、特に卒業留年については、「何度受けても医師国家試験に受からない卒業生を最小限にする教育的配慮による」、あるいは、「能力の低い医師は社会に送り出せない」などの意見もある。もちろん、大学や学生によっては、留年という処置が適切な場合もあるだろう。しかし、大学側が必ずしも医学生自身や社会のためではなく、補助金を念頭に置いて学生の評価を決定していることは、卒業判定保留制度なるものの存在からも明らかである。

 医学部の6年生は事前に卒業が決定しないと卒業直前の2月の医師国家試験を受験できないが、卒業判定保留制度とは、その学生が受けるはずだった医師国家試験の終了後に卒業を認めるという、つまりは医師国家試験を受けさせないための制度である。

 例えば、地方の私立B大学では、1990年3月の卒業予定者99人のうち21人についてこの方法で卒業させており、このため当時の文部省が大学側に事情を聞く予定であったことが、翌1991年1月に朝日新聞で報道されている。ところが、また別の都内の私立C大学では、今年の3月にこれとよく似た制度を導入し、卒業はできたが医師国家試験を受験できなかった6年生が6名いた。

 このような人為的な操作が存在する以上、文部科学省の当該年度合格率を基準に特別補助金の有無を決定するのはナンセンスである。同じ「合格率90%」でも、留年者を40人出して分母を制限した大学と、留年者が0人の大学とではその意味が全く異なるからである。

医師国家試験「合格率」ランキングの罪

 国立大学法人にも、もちろん国からの交付金が出ている。これに相当する国立大学法人別運営費交付金(2008年)を同じく単科の医科大学について見てみると、旭川医科大学では56億2900万円、滋賀医科大学では56億5100万円であり,国公立の医学部間で金額に差異が少ないことが推測される〔3〕。国公立大学のこの交付金は、合格率によって影響を受けることはないが、メディアの医師国家試験合格率ランキングなどの影響を受けてであろうか、合格率を競う風潮は国公立の医学部にも伝播している。

 ちなみに、筆者が複数の医学部の教員、事務方、学生から話を聞いた範囲では、国公立の医学部でも合格率が補助金に影響すると誤解している関係者も少なくない。この機会にぜひ正しい情報を知っていただきたい。「合格率」が交付金に影響しないと知りながら、国公立大学で世間体としての合格率ランキングを気にすることも不適切であるが、誤解や無知をそのままにしておくと、理不尽な留年生を出すことにつながりかねないからである。

 さらに、今年の3月には、国立と私立の両方で、2年生が大量に留年した医学部があると聞いている。下級生の大量留年は、直接的に「合格率」を上げるためとは考えにくいが、他の医学部と比べて極端に人数が多い場合や、急激に増えた場合には、やはり入学試験も含めて原因や適切さの検索が必要であろう。

 留年者が増えれば、大学側としては授業料も余分に入ることになるが、逆に、当の医学生の負担は絶大である。医学生は学業が忙しく、アルバイトもままならないため、1年分の学費を捻出し、かつ1年分の医師としての給料を失う負担は小さくない。裕福な医学生はごく一部であって、私学は授業料が高額であり、国立はもともと裕福ではない学生が多いことから、いずれも経済的負担は深刻である。さらに、医学生は浪人率や学士入学率が高いため、平均年齢も他学部より高く、単に時間的負担だけを考えても、卒業が1年遅れるのは打撃が大きいのである。

 医学生の負担は、そのまま社会の損失にもつながる。国立、私立を問わず、医師育成に多大な税金が投下されていること、さらに、現在の医師不足による全国の医療崩壊という現状を考えれば、補助金や「合格率」ランキングといった大学の都合のために、不適切な大量留年者を出して学生期間を延長して、かつ、医師になる時期を遅らせることは、社会にとっても有害無益である。医師不足解消のために、医学部定員を増加した上に初期研修期間を実質1年に短縮することさえ検討せざるを得ないこの非常事態において、このような習慣を放置する余裕はないはずである。
(略)

新設医大の場合は単に既存医学部の定員拡大なんて話に留まらず、何もないところから全部を立ち上げるということで、もちろん医師不足にあえぐ地域にとって「自前で育てた医師」への期待も大きいのでしょうが、その反作用も輪をかけて大きくなるだろうとは誰でも想像できます。
医学部一つを立ち上げるためには数百億規模の投資と地域の医療機関から教官役として多数の医者を引き抜かなければならないわけですが、こうして考えてみると医師養成数増加への費用対効果という点ではどうにも割に合わない話であって、逆にそうまでして非効率な話を進めたがる人たちは他に何かしら別な役得が…とも勘ぐられかねないですよね。
それでもどうしても医学部が欲しい、今の県下の医学部定員では今後も全く需要を満たす気配もないという県ももちろんあるのでしょうが、問題は例によって例のごとく二階に上がったところでハシゴを外されるようなことがあるんじゃないかという懸念です。

文科省SOS 運営費交付金など削減なら「阪大・九大消滅も」(2010年7月8日産経新聞)

 参院選後に始まる平成23年度予算の概算要求で、文部科学省が大学の日常的な教育研究を支える「国立大学法人運営費交付金」などについて削減対象から外すよう要求していく方針を固めたことが7日、分かった。菅内閣が6月に閣議決定した「財政運営戦略」に基づき、省内で試算した結果、同交付金の削減額は約927億円。これを実行した場合、大学破綻(はたん)によるわが国の知的基盤の喪失や研究機能の停止といった深刻な結果を招く危険性が高いことから、文科省は「削減は到底困難」としている。

 6月22日に閣議決定された「財政運営戦略」の「中期財政フレーム」では23年度から3年間「基礎的財政収支対象経費」は前年度を上回らない方針が示された。文科省では年額1兆3千億円で伸びる社会保障関係経費を踏まえると、その他の一般歳出は年率8%の削減を余儀なくされると試算。これを機械的に国立大学法人運営費交付金にあてはめた場合、削減額は約927億円に上る。22年度までの7年間で達成した同交付金の削減額830億円を上回る法外な額だ。

 文科省の試算によると、仮に削減のしわ寄せを授業料でまかなう場合、学生1人あたり年23万円の値上げとなる。研究経費を削って捻出(ねんしゆつ)する場合は、現状の32%減(約1954億円)となり「大学の研究機能が停止する」と指摘。さらに特定大学の交付停止で対応すれば、「大阪大学と九州大学の2大学を消滅させるか、地方大学や小規模大学27大学をなくさざるを得ない規模」で、わが国の知的基盤の喪失を招くと憂慮している。このため文科省では大学の“生命線”となる「国立大学法人運営費交付金」と「私立大学等経常費補助」を予算編成で削減対象から除外するよう求める。

 民主党は昨年の衆院選前に策定した「民主党政策集INDEX2009」で「自公政権が削減し続けてきた国立大学法人に対する運営費交付金の削減方針を見直します」と明記したが、政権発足後、財源の見通しが不十分なまま、子ども手当や高校無償化に踏み切り、多くの既存予算がしわ寄せを受けている

交付金927億円削減「国の将来危うく」 国・私立大側が共同声明(2010年7月14日産経新聞)

 菅直人内閣の「財政運営戦略」に基づく歳出削減で、大阪、九州大学を消滅させる規模の国立大学法人運営費交付金927億円が削減されると試算された問題で、国立大学協会(会長・浜田純一東京大学総長)と日本私立大学団体連合会(会長・白井克彦早稲田大学総長)は14日、同交付金などを削減対象から外すように求める共同声明を発表した。

 共同声明では、削減について「大学の存立を危うくし、科学・技術と人材に頼るしかない我が国の将来を危うくする致命的な施策」と批判。国立大学の交付金のほか、私立大学等経常費補助についても「258億円削減が求められる」として、削減対象から外すように要望した。

 国立大学法人運営費交付金の削減額については、文部科学省が927億円に上ると試算。「大学の研究機能が停止する」「大阪大と九州大の2大学を消滅させるか、地方大学や小規模大学27大学をなくさざるをえない規模」として、削減対象から外すよう求める方針を固めている。

民主党政権といえば高校無償化などで学生に手厚いかのような印象も受けますけれども、一方で例の仕分けにまつわる一連の騒動に見られるように高度な教育・研究機関などに必ずしも手厚いとも思えないところがありますから、こういう話も出てきてもおかしくないかなと思われるところですけれども、問題はそうした話の与える社会的影響ですよね。
医学部なんてところは何やら世間的にはお金持ちのボンボンが行くところで、医者一人育てるのには数千万円なんて巨額の税金がかかるなどという誤解が未だにまかり通っていますから、「そんな連中なら当人負担でいいじゃないか。どうせ卒業すればすぐ大金を稼ぐんだし」なんて話にもなりかねません。
さて、そうやって学生にとって学費ばかりが高くなった大学で、結局卒業も出来なければ医師免許も取れなかった!これって資格をダシにした学費詐欺じゃないのか!なんて話にも早晩なりかねませんけれども、何のことはない先行するロースクールでとっくに起こっていることそのままじゃないかって話ですから、同じ轍を踏むということであればよほど学習能力の欠如を指摘されても仕方がないところではないでしょうか。

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コメント

>不適切な大量留年者を出して学生期間を延長して、かつ、医師になる時期を遅らせることは、社会にとっても有害無益である。

留年するような学生を、基準を下げて医師にしちゃう方が、害が大きいと思う

それこそ医師の修行に耐えられないと思う

学生を留年させたり、試験を受けさせなくするのも、大学にとっては両刃の剣であって、大学間競争ではハンディとなります。

There is no loyal road to learning.

医師になる道の入り口に金は積めても、道を歩ききるには本人の資質が必要だと思う
与えられたチャンスすら生かせないのを、自分の他に原因を求めるのは如何なものか?

悪行非道の私立医大への入学の門戸が広くても、良識の働く学生は避けてしまう
喜んで大きな門から入るのは、その程度の資質ということの裏返しでもある
ハイリスク・ハイリターンを狙って地獄に落ちる者がいるのは経済原理の通り

『狭き門より入れ、滅びにいたる門は大きく、その路は広く、之より入る者多し。』

投稿: Med_Law | 2010年7月28日 (水) 00時23分

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                 ,.、 ,.、    /   /
    /    /      ∠二二、ヽ    / /
  /    /   /   ((´・ω・ ))  ちょっと裏の川の様子見てくる
               / ~~:~~~〈   /  /
       /    /  ノ   : _,,..ゝ   /
    /    /     (,,..,)二i_,∠  /    /

http://www.youtube.com/watch?v=qDox_KuID1Q

投稿: | 2010年7月28日 (水) 11時05分

まあ要領悪い奴は現場じゃ使えねえってのも一つの本音ではあるでしょうが(苦笑)。
ただ見ているとこれだけ医師不足医師不足と大騒ぎしている中でも、国試合格者は横ばいかむしろ減っているくらいで、足切りラインを下げるつもりはなさそうなんですよね。
試験自体も昔と比べるとだんだんやっかいになってきていると言いますし、今後大激増の学生が国試になだれ込んできた時に合格率がどうなってしまうのか、結構楽しみではあるんですが。

投稿: 管理人nobu | 2010年7月28日 (水) 13時40分

バカだろうがなんだろうが免許さえもってりゃ出来る仕事なんていくらでもあるでしょ
少なくともここ5年、10年のスパンでみりゃバカが世にあふれて出ようがなんてこたない
けどその後がどうなるかってことだよね

嫌ならやめろ、かわりはいくらでもいるが実現しちゃった世界で、逃げ出そうにもドロッポ先はとっくにバカに占領されてる
もう待遇改善だなんて医者が要求しようにもなんの交渉材料もないわけだからね
それに気づいた時のホンダラ教信者がどんな顔して何を言うか楽しみだw

あ、そのころには教祖様はとっくに引退して悠々自適だからご本人はまったく関係ないわけだ
あんがいテレビの「あのヒトは今」なんて番組で地道に出演料かせいでるかも知れないけどねw

投稿: なんとかとハサミは使いよう | 2010年7月28日 (水) 21時34分

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