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2009年6月13日 (土)

いちいち見苦しい人たち

全国各地で梅雨入りというこの何かと鬱陶しいこの季節、さらに鬱陶しくなるような話を今日はご紹介していきましょう。
まずはこちら、先日もお伝えしました朝日新聞が台湾を核保有国に分類していたという事件はすでに恥ずかしい続報も入っていますが、もしかするとそれ以上に恥ずかしいかも知れないニュースです。
ことの始まりは先日以来続く北朝鮮の後継者問題で、テレビ朝日が後継者と目される三男氏の写真をすっぱ抜いたところが、それが真っ赤なニセモノだったという恥ずかしい話からなのですね。

「正雲氏」と報道の写真、無関係の韓国人男性だった(2009年6月10日聯合ニュース)

【ソウル10日聯合ニュース】日本のテレビ朝日が北朝鮮・金正日(キム・ジョンイル)総書記の後継者に内定したとされる三男・正雲(ジョンウン)氏の最近の写真を入手したと10日に報じたが、この写真は無関係の韓国人男性がインターネット上に掲載した写真と同一のものだと分かった。

 インターネット上でサイトを運営する40歳の男性が同日、聯合ニュースの電話取材に対し、テレビ朝日が「正雲氏」として公開した写真は「2月にサイトに掲載した自分の写真だ」と明らかにした。この男性は金総書記に容貌がよく似ている。

 テレビ朝日は9日に金総書記の長男・正男(ジョンナム)氏のインタビュー映像を報じている。このため国内メディアは、正男氏に写真の確認を取ったものとみて本物の正雲氏の写真だと疑わず、この報道を伝えていた。

これを受けてお隣韓国から公式の抗議が来るという事態になったのですが、なぜ北朝鮮ではなく韓国が?と一瞬疑問に思うかも知れません。
これの理由がどうやら朝日曰く、写真流出先が韓国政府関係者であるかのような報道を行っていたから、らしいのですね。

駐日大使館がテレビ朝日に抗議、写真誤報問題で(2009年6月11日聯合ニュース)

【東京11日聯合ニュース】駐日韓国大使館は11日、日本のテレビ朝日が同日昼の放送で、北朝鮮の金正日(キム・ジョンイル)総書記の三男、正雲(ジョンウン)氏の近影だとして報じた写真について「韓国当局の関係者から入手した」と説明したことに対し抗議するとともに、訂正報道を要求した。

 テレビ朝日は11日昼のニュースで、10日に「正雲氏」として報じた写真は韓国当局関係者から入手したもので、北朝鮮関係者からも写真の人物が正雲氏である確率は90%と評されたことを受け報じたと、経緯を説明した。

 これを受け、駐日大使館はイ・ミョンソプ広報公使の名義で、テレビ朝日社長に書簡を送付。「韓国当局とは一般的に韓国政府を指すものと受け取れるが、韓国政府関係者がこの写真を貴社に提供した事実はないと把握している」と抗議した。また、「韓国当局の関係者が提供した」との報道で、まるで韓国政府が誤った写真を提供したように視聴者が認識し、韓国政府の信頼度に甚大なる侵害を被ったことに対し、強い遺憾とともに抗議の意を表すると述べ、訂正報道など是正措置を取るよう要請した。

 これに対しテレビ朝日は、午後5時のニュースで、問題の写真は「韓国内の信頼できる人物から入手した」と訂正放送を行った。

ここまでであればまだ行き違いで済むくらいな話ではあるのですが、テレビ朝日の素晴らしいところは更に恥の上塗りをやってみせるところです。

「金正雲の写真」誤報 テレビ朝日が訂正放送をまた訂正(2009年6月12日中央日報)

  日本のテレビ朝日が北朝鮮の金正日(キム・ジョンイル)国防委員長の三男・金正雲(キム・ジョンウン)の写真を誤って伝えたのに続き、写真の入手経路についても釈然としない説明をし、論議を呼んでいる。

  10日昼のニュースで金正雲の写真を単独入手したと報じたテレビ朝日は、この写真が偽物だと明らかになったことで11日に謝罪放送をした。しかしこの時、写真の入手経路について「韓国当局の関係者からこの写真を入手した」と明らかにした

  テレビ朝日の広報担当者もこの日、中央日報の取材に対し、「(写真を提供した当局者が)どの部処所属か、写真の入手時期など具体的な内容は明らかにできないが、韓国当局の関係者から受けたのは間違いない」と確認した。

  この日午後、駐日韓国大使館はイ・ミョンソプ公報担当公使の名前でテレビ朝日に公式抗議した。イ公使は「韓国当局とは一般的に韓国政府を指すと受け止められるが、韓国政府のどの関係者もこの写真を提供していないことが確認された」と述べた。また「韓国政府が誤った写真を提供したかのように視聴者が認識することで韓国政府の信頼度が深刻に侵害された点について、強い遺憾と同時に抗議の意を表す」とし、訂正報道を要求した。

  結局、テレビ朝日は午後5時のニュースで「韓国当局の関係者」という表現を「韓国国内の信頼できる人物」に訂正した。テレビ朝日の広報担当者は「当局という表現が(日本とは違って)韓国では政府特定部処を指すため表現を変更した」と釈明した。

  しかし多くの日本人記者は、日本のメディアの慣行上「北朝鮮と関連する韓国当局」という表現は韓国政府の統一部や国家情報院・国防部・警察をはじめとする政府傘下の北朝鮮研究機関を意味する、と話している

  今回のハプニングは、北朝鮮の核実験・ミサイル発射などをきっかけに日本メディア間で繰り広げられている北朝鮮ニュース報道競争が原因だと分析されている。

  特に先週、日本テレビがマカオで金委員長の長男・金正男(キム・ジョンナム)に単独インタビューしたのが過熱競争を触発させた。この放送後、他の放送局も香港・マカオ・北京などで活動するブローカーを通して北朝鮮関連情報の収集に熱を上げている。   

いやテレビ朝日さん、申し訳ありませんが日本語においても普通「○○国当局」と言えばその国の政府関係筋だと考えるのが当たり前ではないかと愚考するのですが…
このあたり批判を受けたマスコミが意味不明な言い訳を繰り返すという対応はもはやいつものことという印象すらありますが、どうも日本のマスコミというところは他人に突っ込むことばかりに熱心で突っ込まれることには全く免疫がないのかなと言う印象を拭えませんね。
こうした批判する者も存在しない特権的地位を甘受してきたマスコミという業界に対して今の時代ですとネットがその批判勢力として公認されつつあるのではないかと思うのですが、当事者であるマスコミの方々の認識によると「彼らと同列なんてとんでもない」ということになるそうです。

週刊誌のタブー「コンビニ」に挑戦した『週刊金曜日』…次なるターゲットは?(後編)(2009年6月5日Business Media誠)

 雑誌の休刊や販売部数の減少……名誉棄損訴訟など、出版社をめぐる環境はますます厳しくなっている。そんな状況を打破しようと、“週刊誌サミット”が5月15日、東京・四谷の上智大学で開催された。
 前編の「訴えられたら、訴え返すだけ……これが『週刊金曜日』の生きる道」に続いて、北村肇編集長の話を紹介しよう。

トーハンや日販の悪口を書く

北村肇:(新聞や雑誌の部数が落ち込んでいるが)問題は「ジャーナリズム性」が終わっているかどうかだ。新聞ジャーナリズムまたは雑誌ジャーナリズムは、すでに終わっているのだろうか? ここを議論をしていかないと、新聞も雑誌も“再生”の道はないと考えている。

 単にジャーナリズムが劣化しているのか、本質的に劣化しているのか。それとも何かの要素が原因で劣化していて、それを変えれば本来のジャーナリズムが戻るかもしれない。ここの議論をきちんとすれば、僕は新聞も雑誌もなくならないと考えている。

ネットを使った「市民記者」とか言われているが、記事を書いてメシを食っている我々と一緒にされてはたまらない! 1日の大半をこの仕事に費やしていて、さらにカネをもらっている。その我々と市民記者が“同列”なんて、とんでもない話だ。ネットがどう頑張ろうと、雑誌がジャーナリズムで頑張れば負けるはずはない

 さきほど(元木さんから)セブン-イレブンの話が出てきたが、これからはセブン-イレブンだけではなく、トーハンや日販の悪口を書いていく(会場内笑い)。セブン-イレブンの悪口を書いたことで、トーハンが「(『週刊金曜日』を)配布しませんよ」などと言ってきた。いろんなことを言いつつ、最終的に(トーハン側は)認めたが……。

 『週刊金曜日』でトーハンや日販の悪口を書いたらどんなことになるのだろうか? もう僕は楽しくてしょうがない。「『週刊金曜日』は広告を取っていないから、記事を書けるんだ」と言われるが、広告を取っている雑誌も批判記事を書けばいいのだ。もし広告主から文句を言われたら、「もっと記事を書くぞ」「こんなにネタを持っているぞ」「お前の社長の愛人のことも書くぞ」と……勝負を賭けてみれはどうだろうか。

ま、経営も厳しいと言われる折りですから更なるゴシップ探しに気合いを入れて頑張っていかれるのはご自由になされたらよろしいかと思うのですが、おそらくネット側では週刊誌を同列だとか勝つ負けるだとか、そういう視点で見ていないと思いますけれどね。
最初から相手にもされていないのに独り相撲で「俺たちは頑張るぞ!負けないぞ!」と気勢を上げられるのもよろしいですが、そういえば妄想の世界に浸った挙げ句風車に向かって突撃したという自称伝説の騎士さんがいたなんて話もありましたよね。
やはりマスコミ業界の方々も、もう少し自分たちの姿が周囲の目にはどのように映っているのか、一度ゆっくり鏡でも覗いてみられるのがよろしいかと思うのですが。

さて、こういう話になりますと登場せずにはいられないのが毎日新聞ですが、こちら先日は例によって得意技その一「捏造」で話題になっているようです。
こちら元ネタは先日も少しばかり書きました「麻生総理の鳩山代表への発言を毎日新聞が批判している」という話で、その後毎日新聞の記事が完全なデタラメであったことがソース付きでネットに晒されてしまったという話ですが、例によって例の如くこんな言い訳をしているようなのですね。

【鳩山発言】毎日新聞と『毎日jp』の記事に誤り? 6月13日の朝刊で筆者の見解発表(2009年6月10日ガジェット通信)
政治評論家であり、毎日新聞客員編集委員である岩見隆夫氏が、毎日新聞やインターネットサイト『毎日jp』に書いた記事で物議をかもしているのをご存知だろうか? 岩見氏は『毎日jp』の自身のコーナー『近聞遠見』にて、以下のように執筆している。

「また、やったな、と思った。27日の党首討論で、麻生太郎首相が、 「『一心同体、殉じる時は殉じる』と言っていた方が代表になっている。言葉は極めて大事にしなければいかんと思っているので、話が違うんじゃないかと、正直そう思う」と発言した時だ。民主党の代表交代劇に異を唱えている。だが、鳩山由紀夫新代表が選出前にそんな言葉を使ったという記憶がない。使っておれば、麻生の異議は理解できないではないが、麻生の思い込みではないのか」(原文のまま抜粋)

しかし、鳩山由紀夫新代表は「殉じる」と発言しており、これは多くのマスコミが伝えていたことである。かんたんに言えば、「言ったのに言ってないと勘違いして麻生太郎首相に対する非難記事を書いた」ことになるわけだ。

このことに対して当取材班は毎日新聞社に取材。この記事が『毎日jp』に掲載されてから訂正も謝罪もないが、これは「間違った情報ではない」という毎日新聞社の見解なのかお聞きした。

「ご指摘の点については、6月13日付の “近聞遠見” の中で、筆者の説明を掲載する予定です」(毎日新聞社 社長室広報担当)。

当取材班が指摘した「言ったのに言ってないと勘違いして麻生太郎首相に対する非難記事を書いた」その理由が、6月13日に発行される毎日新聞の朝刊、そして『毎日jp』に掲載される。単に誤りなのか、べつの見解があるのか、注目したいところだ。

しかし普通誤報ともなれば訂正だの謝罪だのは一刻も早く出しておくというのがこの種の業界の最低限のマナーかとも思うのですが、わずかこれだけのことで何日も待たせるというのは必死に言い訳を考えているのか、そもそも訂正や謝罪など毛頭考えてもいないのかのいずれなのでしょうか?
いずれにしても今から13日の釈明記事がどんなものになるか楽しみで仕方がないんですが、毎日新聞と言えば他にも愉快な話題には日々事欠かないだけに退屈せずに済みそうなんですね。
先日以来毎日新聞が盛んに児童ポルノを禁止せよとぶち上げているのは御存知の方も多いかと思いますが、例えば同紙の看板である社説からこんな記事を引用してみましょう。

社説:児童ポルノ 世界の批判を聞こう(2009年6月9日毎日新聞)

 娘と母親をレイプし妊娠から中絶させるまでをCG(コンピューターグラフィックス)で疑似体験するパソコンゲームが海外で問題になっている。製作したのは日本国内のゲームソフトメーカーで、国際人権団体「イクオリティ・ナウ」(本部・ニューヨーク)は製作、販売会社だけでなく麻生太郎首相ら日本政府の閣僚らに抗議文を出すよう、160カ国の会員に呼びかけた。こうしたゲームは「陵辱系ソフト」と呼ばれる。日本ではこのような性暴力をテーマにした商品が高い収益を上げ、児童ポルノの市場も肥大化していることが批判されている。

 これを受け、国内のアダルト系ゲームソフトメーカーなど約230社でつくるコンピュータソフトウェア倫理機構(鈴木昭彦理事長)は、性暴力を描写した「陵辱系ソフト」の製作禁止、「陵辱系ソフト」の判断基準の確立・整備などの対策を打ち出した。

 児童ポルノを規制する動きは国際的に活発で、日本の対応の遅れが際立っていることは以前から指摘されていた。昨年11月の「第3回子どもと青少年の性的搾取に反対する世界会議」では画像を入手するだけでなく、閲覧することや過激なアニメなども規制対象とする行動計画が策定された。先進諸国ではアニメやCGについても何らかの法規制を設けている国が多い。各国捜査機関から「児童ポルノの提供国」と指摘されていたフィリピンでも単純所持や閲覧、アニメなども規制対象にした法案が審議されている。

 これに対し、日本は昨年6月に与党が画像などの単純所持を処罰の対象とする児童ポルノ禁止法改正案を国会に提出し、今年3月には民主党が「有償または反復して取得する行為」に処罰対象を限定する法案を提出したが、いずれも論議されないまま放置されている。アニメやCGは与野党いずれも規制対象としては触れていない。

 悪意で児童ポルノ画像を送りつけられた場合にも単純所持で処罰されるのでは警察権の乱用を招く恐れがあり、直接の被害児童がいないアニメなどにまで安易に規制を広げれば表現の自由が脅かされかねない。いずれも議論を深めるべき問題だろう。

 ただ、画像が一度ネットに流されれば世界中に広がり、回収は不可能になる。深刻化する子どもの性被害への影響についても各国で問題になっている。児童ポルノは国際連帯がなければ対応できない問題なのだ。「このような犯罪を放置することは人類の恥だ」(ブラジルのルラ大統領)。業界団体の自主規制は注視すべきだが、このまま日本の国会が放置していることは許されまい。

さすが変態記事垂れ流しで全世界に恥をさらした毎日新聞だけに、経験者として説得力のある素晴らしい記事だと感服するしかない隙の無さではありませんか。
しかしこれだけで終わっていては「毎日新聞らしからぬ」とあらぬ誤解をうけかねないところですが、さすがに彼らは凡人とは一味違ってこんな「らしい」変態推奨の記事もちゃんと用意してくれているのですね。

記者の目:破滅的で荒々しいカンヌ映画祭=勝田友巳(2009年6月12日毎日新聞)

 世界3大映画祭の一つ、カンヌ国際映画祭は今年で62回目。5月13~24日の期間中、荒々しい暴力とセックスを執拗(しつよう)に描く作品が何本も上映された。閉塞(へいそく)した世界の中で失われていく生の実感を肉体の接触によって回復しようと試みたのか。いずれも破滅的だったのは、回復の困難さに直面したせいか。カンヌも世界不況の波をかぶり、お祭りとしては控えめだっただけに、スクリーンの中の大荒れぶりが際立っていた。

 メーンのコンペティション部門への出品作は20本。このうち、デンマークのラース・フォン・トリアー監督「アンチキリスト」は性器の損壊を大写しした。フィリピンのブリリャンテ・メンドーサ監督「キナタイ」はバラバラ殺人をことさら残虐に見せた。フランスのギャスパー・ノエ監督「エンター・ザ・ボイド」はCGを使って男女の営みを肉体の内部から描いた。

 性の官能や肉体がぶつかり合う痛快さなど、はるかに通り越し、醜悪で不快、そして時にこっけい。試写会場からはうめき声や失笑が漏れ、ブーイングがこだました。

 だが、「そこまで表現する必要があるのか」という問いかけは意味がない。カンヌは元々、そういう場なのだ。フランスの詩人ジャン・コクトーはかつて、カンヌを評して言った。「非政治的中立地帯であり、人々が同じ言葉で直接語り合ったら、そうなるだろう小宇宙」と。

 作り手が表現への欲求に身を任せ、倫理や宗教、文化の束縛や商業性の足かせから解放されて、極限まで突き進む。容赦ない非難にさらされる一方で、芸術性が認められれば、高く評価される。評論家らの批評は散々だった「アンチキリスト」だが、主演のシャルロット・ゲンズブールには女優賞が贈られた。「キナタイ」のメンドーサ監督は監督賞に輝いた。

 その中で日本映画の影は薄かった。肉食獣のように凶暴な表現は、奥ゆかしく中庸を尊ぶ日本文化にそぐわない。とはいえ、これほどアクの強い作品ばかり見せられると、「日本ももう少し大胆になってもいいのでは」とも思う

 「ある視点」部門に出品された是枝(これえだ)裕和監督の「空気人形」は、男性の性欲処理のための人形が心を持って動き出すファンタジー。韓国の人気女優ペ・ドゥナが人形を演じた。表現は穏やかなものだが、ペはごく自然に全裸のベッドシーンを演じた。

 是枝監督がぺの大ファンという事情を別にすれば、主演が韓国人女優である必然性はなかった。しかし、アイドル性とエロスを併せ持つ難役を引き受ける日本人女優がいるだろうか。たとえ本人がやる気になったとしても、周囲が許さないだろう。

 一方、カンヌは政治的主張の場でもある。中国政府からにらまれているロウ・イエ監督、パレスチナ人の立場から中東紛争を描くエリア・スレイマン監督、イランの少数民族クルド人に焦点を当てるバフマン・ゴバディ監督。存在自体が政治的な監督たちが、今回も作品を通して国際社会にメッセージを送った。

 カンヌは抑圧に抗して映画を作る監督に大いなる共感を寄せ、連帯の姿勢を見せる。しかし、日本で“大状況”を見つけることは難しいし、作り手側は踏み込むことに及び腰だ。タブーに触れれば過剰反応も引き起こす。ドキュメンタリー「靖国 YASUKUNI」を作ったのは中国人のリー・イン監督だったし、映画は上映自粛問題に発展した。

 もっとも、今の日本映画界でより深刻なのは、市場の圧力かもしれない。総興行収入は2000億円。数字の上では世界有数の映画大国だ。

 しかし、実は日本人はあまり映画を見ない。1人が1年間に見る映画は平均1・2本。これに対し、米国は4・8本、韓国は3本、フランスは2・9本、英国は2・7本。日本は入場料が高いため、総興収が大きくなっているだけなのだ。年に一度の楽しみとしてしか映画を見ない観客が相手では、冒険や挑戦に二の足を踏むのも無理はない。

 だが、それでは毒にも薬にもならぬ映画ばかりになってしまう。時には批判覚悟で世界に打って出る日本映画を見てみたい。かつて大島渚監督は「愛のコリーダ」で極めて大胆な性描写に挑み、カンヌに出品。世界に衝撃を与え、名声を確立した。

 米映画「バベル」で思い切った演技を見せ、07年のアカデミー賞助演女優賞候補になった菊地凛子は今回、スペイン映画「マップ・オブ・ザ・サウンズ・オブ・トウキョウ」に主演して、カンヌの赤じゅうたんを歩いた。果敢な挑戦なくして飛躍は望めない。

作り手には蛮勇を、観客には寛容さを。日本映画の多様性と成熟のために、それを期待するのは不謹慎だろうか。

毎日新聞的基準によれば、日本の映画は変態成分不足でまったく物足りないんだそうです(苦笑)。
「もういいからお前ら、一度変態から足を洗え」とも言いたくなるところですが、世界に冠たる変態の殿堂毎日新聞相手にそんな野暮なことを言うなどと許されるはずもかく、むしろこれなくして何のアイデンティティーかと捉えておくべきでしょう。
しかし毎日新聞も子供は駄目だが変態はもっと励めとは、何かしら同社内での変態勢力圏みたいなものが類推されてしまうように思われるのは気のせいなのでしょうか?

ここはとりあえずお約束ですが「お前が言うな」と突っ込みを入れておくべきところなんでしょうかね。

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