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2009年6月24日 (水)

みんなで渡れば…?

先日何気なく見ていましたら、うわ~これはきついなと思えるような判決が出ていました。

スカイダイビング落下事故で会社に約1億円の支払い命令/結果責任認定/横浜(2009年6月18日神奈川新聞)

 2004年1月に埼玉県で体験スカイダイビング中の横浜市の会社員女性=当時(33)=が地上に落下して死亡した事故をめぐり、女性の両親がスカイダイビングを主催したイベント企画会社(東京都青梅市)や、一緒に死亡した男性インストラクター=同(37)=の遺族らに損害賠償などを求めた訴訟の判決が 16日、横浜地裁であった。三代川俊一郎裁判長は、パラシュートが開かなかった原因は「不明」としながら、「安全にスカイダイビングを終了させる債務を負っていた」として、企画会社に計約1億800万円の支払いを命じた。

 日本航空協会によると、同事故はタンデムスカイダイビングでの国内唯一の死亡事故。原因が不明のまま結果責任を認める司法判断は珍しく、神奈川大学法科大学院教授の間部俊明弁護士は「危険を内包するビジネスに重い注意義務を課し、警告を発する貴重な裁判例といえるのではないか」と話している。

 判決は、事故の原因については「パラシュートが開かなかったのは、インストラクターの操作ミスの可能性が高いとしても、装備に不具合があった可能性も排除しきれず、原因は不明といわざるをえない」と認定。

 女性が「事故があった場合に賠償責任追及はしない」という旨の誓約書にサインしていたことを踏まえた上で、「女性は死亡などの危険性を受け入れていたわけではなく、気軽で安全な商品スポーツとして参加した」と指摘。企画会社は「生命に重大な支障を生じさせることなく安全にスカイダイビングを終了させる債務を負っていた」として賠償を命じた。

 原告側代理人の松田壯吾弁護士は「結果責任を認めたのは珍しい。無過失責任を認める債権法改正の流れを先取りした判決。主張が認められ満足している」と話した。

詳細な事情が不明なだけに何ともコメントし難いところがありますが、何と言いますか身につまされる思いを味わった人も多いのではないでしょうか?
最近では医療絡みの刑事訴訟はやや下火かなという印象もあるところですが、民事に関して言うと相変わらず全国あちこちで日々判決が出ているという状況のようです。
その一方で和解勧告に応じるという事例も散見されるようですが、やはりこの辺りにおいても牽引しているのは公立病院なのかなという印象がありますね。

広島病院賠償訴訟:県が遺族と和解へ 6月議会に提案 /広島(2009年6月18日毎日新聞)

 県は17日、県立広島病院(南区)が入院措置をしなかったために広島市の男性(当時43歳)が死亡したと提訴していた男性の遺族と和解すると発表した。遺族に支払う損害賠償額は1000万円となる予定で、6月定例県議会に提案する。

 県立病院課によると、男性は睡眠時無呼吸症候群の診断を受け、同病院で通院治療していたが、03年5月に死亡。遺族は04年3月、「入院をさせなかったために死亡した」などと県を相手取り広島地裁に約2500万円の損害賠償を求めて提訴していた。【加藤小夜】

「治療怠り脳梗塞誘発」 岐阜県に7900万円賠償命令(2009年6月18日朝日新聞)

 岐阜県総合医療センター(岐阜市)の医師の過失で脳梗塞(こうそく)を発症し、重い障害が残ったとして、同県羽島市の男性(59)が県に約1億5200万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が18日、岐阜地裁であった。野村高弘裁判長は「十分な治療を怠った過失があり、脳梗塞が誘発された」と述べ、約7900万円の支払いを命じた。

 判決によると、男性は03年10月29日、呼吸困難を訴えて同センター(当時は県立岐阜病院)に入院。不整脈である心房細動と診断され、脈拍を正常に戻すため心臓に電気を流す除細動の治療を受けた。男性が希望したため、主治医が11月10日に退院させたが、翌11日に倒れ、右半身不随などの障害が残った。

 野村裁判長は判決で「主治医が退院によるリスクを男性に十分説明していたとは言えない」と指摘。退院で除細動後の投薬療法が不十分になった過失と脳梗塞の発症との因果関係を認めた。賠償額については「男性は労働能力は喪失したが、食事や入浴は1人でできる」と認定した。

 同センターの渡辺佐知郎院長は「原告には、改めて大変気の毒だと考えている。県の主張が認められず残念だが、判決文を精読した上で対応を検討する」とコメントした。

医療過誤訴訟:解決金200万円支払いに同意--長浜市議会 /滋賀(2009年6月20日毎日新聞)

 米原市の男性(当時68歳)の遺族が長浜市と市立長浜病院の医師2人を相手に起こした医療過誤訴訟(損害賠償請求訴訟)で、市は19日、大阪高裁の和解勧告に基づき解決金200万円の支払い承認を求める議案を提案し、市議会は原案どおり可決した。

 市立長浜病院医療安全管理室によると、男性は05年9月、大動脈りゅう手術のため同病院に入院。手術後に多発性の脳こうそくが確認され、リハビリなどの訓練で順調に経過していたものの、翌年4月、容体が急変し死亡した。

 男性死亡後の06年9月、不適切な手術が原因で多発性脳こうそくを発症したとして、遺族らが大津地裁に慰謝料など5000万円の損害賠償を求める訴訟を起こしたが、08年10月、大津地裁判決は遺族らの請求を棄却。遺族らは控訴し、大阪高裁は今年5月、市が遺族らに解決金(見舞金)200万を支払う和解勧告を出していた。【野々口義信】

損賠訴訟:心臓手術後死亡、大和成和病院に7500万円の賠償命令--地裁 /神奈川(2009年6月20日毎日新聞)

 大和市の大和成和病院(南淵明宏院長)で04年4月、心臓手術後に死亡した相模原市の男性(当時57歳)の遺族が「執刀医のミスが原因」として病院側に約1億3300万円の賠償を求めた訴訟で、横浜地裁は約7500万円の支払いを命じた。小林正裁判長(鶴岡稔彦裁判長代読)は18日の判決で「手術中の心筋保護が不十分だった」と指摘した。

 判決によると、男性は手術中に心筋梗塞(こうそく)の発作を起こし、4日後に多臓器不全で死亡した。人工心肺装置を使い心臓を一時止める手術なので心筋保護液を20分間隔で注入すべきだったが、発作時は42分間隔が空いた。病院側は「デリケートな操作中でやむを得なかった」と主張したが、判決は「他の時点では20分間隔で注入しており、やむを得なかったとは言えない」と退けた。【杉埜水脈】

何かこう、記事を見ているだけでも突っ込みたくなるようなところは多々ありそうな感じではあるのですが、民事というものは事実を決める場所ではなく争いを解決する場所ですから、あくまで法廷でより説得力のある意見を展開した方が勝ちなのだということは再認識しておかなければならないでしょうね。
その点で住民救済という大義名分に加えてしょせん他人の金という認識の公立病院はどうしても半歩を譲るのかなとは感じられるところですが、しかし一方ではかの(マスコミから)ゴッドハンドとも称される御方が院長をされている大和成和病院で心臓手術のミスですか(苦笑)。
やはりテレビなどで他人を叩いてばかりいるようだとご自分の手元がついついお留守になってしまうということなのか知りませんが、この方も色々な意味で「お前が言うな!」な気配濃厚な御方ではありますよねえ(苦笑)。

国民の等しく有する権利として認められるべき民事訴訟の件はともかくとして、しばしば医療訴訟で大きな問題となってくる刑事訴訟との絡みで言えば、ある意味こうした個別の事例より遙かに重要と言えるのが例の医療事故調問題ですよね。
これについても未だに果てしなく言葉をいじくり回している気配がありますが、まずは記事から紹介してみましょう。

厚労省:医療事故調の警察通知、「故意に近い悪質行為」限定 法制化検討(2009年6月23日毎日新聞)

 ◇研究班まとめ

 厚生労働省が検討している医療事故の死因究明機関「医療安全調査委員会」(医療事故調)が設置された場合、調査委が警察に通知する範囲を「故意に近い悪質な医療行為」などに限定する案を、厚労省研究班(主任研究者=木村哲・東京逓信病院長)がまとめた。不注意や思い込みなどによる通常の過失は、行政処分で扱うとしている。厚労省はこの案を参考にして法制化の検討を進める。【清水健二】

 調査委は、医療者が中心になって医療死亡事故の真相解明や再発防止策の提示に当たる組織。厚労省は昨年4月の試案で、調査は警察の捜査に先行し、重大な過失などが判明した場合のみ、刑事責任を問うべき事例として調査委が警察に通知するとの考えを示していた。だが「重大な過失の定義があいまい」との批判もあり、厚労省が研究班に通知範囲の具体化を求めていた。

 研究班の中間報告によると、警察に通知するのは(1)故意(2)隠ぺいや偽造(3)同じ医療過誤を繰り返すリピーター医師(4)医の倫理に反する故意に近い悪質な医療行為。(4)の例として▽医学的根拠のない医療▽著しく無謀な医療▽著しい怠慢--を挙げた。悪意のない過失で診断ミスや患者・薬剤の取り違えなどが起きた場合は、行政処分の対象にする。基本的な医学常識の欠如や非常識な不注意による事故などは、さらに検討を続けるとした。

 また、医療機関がどの範囲の事故を調査委に届け出るかについては、明らかに誤った医療行為で死亡した「医療過誤死」と、病気の進行や合併症だと医学的に説明ができない「死因不詳」のケースを扱うべきだとする案を示した。

警察に通知、「故意に近い悪質な医療行為に起因する死亡」-厚労省研究班

 診療行為に関連した死亡の調査分析法などについて、昨年度から研究を進めている厚生労働省の「診療行為関連死調査人材育成班」の研究代表者を務める東京逓信病院の木村哲病院長らは6月21日、中間報告会を開いた。この中で、「届け出等判断等の標準化に関する研究」のグループリーダーを務める虎の門病院の山口徹院長は、医療安全調査委員会(仮称)が警察へ通知する範囲について、「『故意に近い悪質な』医療行為に起因する死亡」などとした。

 冒頭、あいさつした厚労省医療安全推進室の佐原康之室長は、「(厚労省の)第三次試案、大綱案に批判的な意見の中には、医療事故の調査と責任追及とは完全に切り離すべきだという意見がある」と指摘。こうした意見に対し、「医師や看護師という医療のプロとして、実施した医療に対する責任というものから完全に逃れることはできないのではないか。プロとしての責任からいたずらに逃れようとすれば、社会は逆にそれを医療界の無責任と見る。これでは医療界は社会からの信頼を失ってしまうのではないか」と反論した。
 同時に、「プロフェッショナルとしての責任が理不尽な方向で追及されることは適切ではない」とも指摘。日常的に死と隣り合わせの医療における死亡事故の調査や評価は「医療者が中心となって、専門的かつ科学的に行われなければならないし、個々の医療現場の状況を十分踏まえたものでなければならない」「個人の責任追及を目的とするものではなく、医療の質や安全の向上に主眼を置いた調査や評価でなければならない」と述べた。
 その上で、佐原氏は「医療者、患者、法律関係者、さまざまな立場の方がその垣根を越えて、信頼の上に新しいシステムのできるよう引き続き努力していきたい」と語った。

■「著しく無謀な医療」「リピーター医師」など

 続いて研究報告が行われ、初めに山口氏が「医療機関から医療安全調への届出」と「医療安全調から警察への通知」の範囲について報告した。

 厚労省の第三次試案と大綱案は、医療機関から医療安全調への届出範囲について、(1)誤った医療を行ったことが明らかであり、その行った医療に起因して、患者が死亡した事案(その行った医療に起因すると疑われるものを含む)(2)誤った医療を行ったことは明らかではないが、行った医療に起因して、患者が死亡した事案(行った医療に起因すると疑われるものを含み、死亡を予期しなかったものに限る)―のいずれかに該当すると医療機関が判断した場合としている。

 山口氏のグループでは、これに関連して「明らかな誤った医療」「○○に起因する死亡」「予期された死亡」について、より具体的な内容を検討した。
 その結果、「明らかな誤った医療」を「判断に医学的専門性を必要としない誤った医療」と定義
 また、「○○に起因する死亡」については、「○○によると医学的・合理的に判断できる死亡」とした。さらに、死亡が行った医療に起因すると判断する際の時間的な目安について、「事例発生後、2週間以内の死亡」「退院後24時間以内の死亡」とした
 「予期された死亡」については、「医療行為に伴い一定の確率で発生する事象(いわゆる合併症)として医学的・合理的に説明できる死亡」と定義した。
 さらに、第三次試案で示された「医療機関からの届出範囲の流れ図」を、臨床的思考に沿って再構成した。

 一方、医療安全調から警察への通知範囲について、大綱案では「標準的な医療行為から著しく逸脱した医療に起因する死亡」としている。
 これに対し、同グループでは通知範囲を「『故意に近い悪質な』医療行為に起因する死亡」とした。具体的には、「医学的根拠がない不必要な医療」や、危険性が少なく、より有効的な選択肢があることを承知の上で、危険性の極めて高い医療行為を実施するなどした「著しく無謀な医療」、致命的となる可能性が高い緊急性の異常に気付きながら、それに対応する医療行為を行わないなどの「著しい怠慢」を挙げた。
 また、故意や事実の隠ぺい、診療録などの偽造や変造、過去に行政処分を受けたのと同じか、類似した医療行為に起因して患者を死亡させた「リピーター医師」についても、通知範囲に含めるとした。
 一方、悪意によらない通常の過失や、知識不足、不注意などによる誤った医療行為については、行政処分で対処するとした。また、極めて基本的な医学常識の欠如や、非常識な不注意による医療事故の取り扱いについては、今後の検討課題とした。
(略)

■第三者機関、早期設立を

 また、「医療の良心を守る市民の会」の永井裕之代表が、遺族の立場から「医療に安全文化を」と題した発表を行い、医療事故調査を実施する第三者機関の早期設立を訴えた。永井代表は医療機関の医療事故対応について、「組織防衛に走る」と批判。医療者が逃げずに誠意を示すことが重要とし、患者やその家族への公正な対応を求めた。また、現在行われているモデル事業について、「もっと発展させてもいいと思っている」「展開させることが(第三者機関の実現に)一番早いのではないか」と述べた。

しかし厚労省の佐原康之室長曰く「プロとしての責任からいたずらに逃れようとすれば、社会は逆にそれを医療界の無責任と見る。これでは医療界は社会からの信頼を失ってしまうのではないか」とは、社会に対して何らの責任も取らずに逃げ回って信頼を失っているお前らが言うな!と言ったところなんですけれどもね(苦笑)。
一見して「判断に医学的専門性を必要としない誤った医療」だとか「故意に近い悪質」だとか、どうにも言い訳の効きようがないものばかりと思えるような話なんですが、例えば先頃逮捕された内視鏡医の事例なども全く同じようなことが言われたことを思い返す必要があるかと思いますね。
日々のワイドショーなどを見ていても判るところですが、「医学的専門性を必要としない」判断がいかに誤った結論を導くものかということを我々は実例として良く承知しているだけに、わざわざこんなあからさまに地雷な文言を今になって埋め込んでくる人々の真意というものをついつい深読みしたくなってくるところです。

警察へ通報する基準として出ている「医学的根拠がない不必要な医療」なるものも大いに問題で、例えば治験などをやっているような新治療などというものは効くという根拠などどこにもない(あったら治験の必要もありませんし)わけですから、万一にも何かあった日にはそのまま警察一直線ということになってしまいかねませんよね。
更にはいわゆる経験医療(エンピリックセラピー)なども厳密に言えば何ら根拠がない場合も多く、「何が起こってるのか判らないけどやばそうだから仕方なくステロイドいきました」なんて症例で患者に何かあれば(恐らくそういう状況では高率に何かあるでしょうけれど)これも警察行きとなる理屈です。
繰り返しになりますが、現場の人間がこれだけ大騒ぎしている問題点の所在がどこになるのかということを理解しての議論であるならば、今この時に至って今さらこんな話が出てくるものだろうか?という素朴な疑問は確かにあるわけです。

厚労省としてはとりあえず議論は尽くしました、後は国会で法律作ってもらうだけですと仕事を先に流したがっているのかも知れませんが、選挙前で与野党とも目先の景気の良い公約を並べている現今の状況で敢えて送り出すべき、これはきちんとしたまともな仕事であると思っているのでしょうかね?
その一方でとにかく悪徳医者を放置するのがケシカランという声も確かに根強くありますから、事故調>警察というルート以外に何かしら実のある改善策は打ち出しておかなければ関係者一同収まりがつかないというのも事実ではあるでしょう。
そこで全くの個人的思いつきなんですけれど(苦笑)、現在のところ司法判断の後追いとなっている行政処分など近ごろ厳罰化などという一方で世間ではまだまだ手ぬるいと不満山積といった状況のようですが、これなど極論すれば運転免許更新時の違反者講習くらいにもっと広く一般化させてみるというのもありではないかと思いますね。

それこそインシデントレポート並みに一般化するくらいには行政処分の対象を広げ、例えば年間に処方ミスを○件以上やった医師は○時間の講習受講を義務づけるなんてことにすれば、これはむしろ生涯を通じて引っかからない人の方が少ないというくらいになってきますよね。
訴訟という形での責任追及について民事は仕方がないとしても刑事に関しては極力謙抑的に運用する、その一方で医師に対する行政処分や再教育システムというものの閾値を下げて思いきり広くやっていくとすれば、行政処分というものに対する現場の反応も運転免許違反者講習に対するそれくらいになってくるかも知れません。
「精一杯やって処分だなんてやってられるか!」という医療関係者からも、「リピーターが放置されてるなんてケシカラン!」という患者側からもそれなりに理解が得られやすいんじゃないかと思いますし、内部関係者の入る医道審主体で処分をやっていくということであれば医療業界の自浄作用という点でもよほど世間に向けてアピールしやすいんじゃないかなと言う気もします。

そして何よりこのシステムの素晴らしいところは、「忙しくて確認する暇もないからミスが出るんだ!」という多忙を極める先生方ほど、大手を振って病院を抜け出す機会が多くなるというところにあるのですけれどもね(苦笑)。

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コメント

大和成和病院は当時院長金公一Dr(現理事長)、副院長小坂眞一Dr(現国際医療福祉大学、当時既に執刀しなくなっていたか不明)、南淵明宏Dr(大和成和病院心臓病センター長)、倉田篤Dr、藤崎浩行Dr(現相模原協同病院)といたわけですが…

心臓外科ですから死ぬときは死ぬ、でやってます。要は信頼関係ですよ、的な発言をいつもされてますよね…

投稿: | 2009年6月24日 (水) 15時39分

直接の面識がないので何とも言い難いんですが、見た目の印象的には腕はそれなりに確かだがキャラがちょっと濃いめかなという感じを受ける御仁ですね。
執刀でなくともセンター長なら無関係でもないはずですが、今回の件では病院かわりもせずその後院長までなっているわけですから、院内的にはかのセンセイには問題なしという認識なんでしょうか。

投稿: 管理人nobu | 2009年6月25日 (木) 09時30分

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