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2008年11月 5日 (水)

マスコミは堕落した?! ~ もうたらいは回さなくていいの?

東京でまた「妊婦たらい回し」が発生していたそうです。
といっても少しばかり旧聞に賊する話題なのですが、本日の報道から拾ってみましょう。

妊婦拒否:杏林大病院など6病院も 女性意識不明の重体に(2008年11月5日 毎日新聞)

 おう吐や半身まひなど脳内出血の症状を訴えた東京都調布市の妊婦(32)が今年9月、リスクの高い妊婦に対応する「総合周産期母子医療センター」に指定されている杏林大病院(東京都三鷹市)など6病院から受け入れを拒否されていたことが分かった。女性は最初の受け入れ要請から約4時間後に都立墨東病院(墨田区)に搬送され出産したが、現在も意識不明の重体。子供は無事だった。

 都内の別の妊婦が10月、墨東病院など8病院に受け入れを拒否され死亡した事故の約2週間前に起きたケースで、妊婦に対する救急医療体制の不備が改めて浮かび上がった。

 この妊婦のかかりつけ病院だった調布市の飯野病院によると、女性は出産のため9月22日に入院。23日午前0時ごろからおう吐や右半身まひなどの症状が出た。脳内出血の疑いがあり、医師が外科治療が必要と判断、午前3時ごろから複数回、杏林大病院に受け入れを要請したが、「産科医が手術中で人手が足りない」と拒否されたという。

 一方、杏林大病院によると、要請を受けた時、当直医2人が手術中で、約1時間後に再要請を受けた時も術後管理や空きベッドがなかったことから受け入れられなかったという。岩下光利・同大教授(産婦人科)は「飯野病院からの連絡に切迫性はなく、外科措置が必要との認識はなかった」と話している。その後、杏林大病院は飯野病院と分担し、小平市など多摩地区の3病院と23区内の2病院に問い合わせたがいずれも受け入れを拒否されたという。

 東京都内の周産期医療システムでは、多摩地区の総合周産期母子医療センターなどで受け入れができない場合は、23区内の八つの総合周産期母子医療センターが輪番で対応することになっており、午前5時半ごろ、約25キロ離れた墨東病院での受け入れが決定。同7時ごろ、搬送されたという。

この件に限らず相変わらず産科医療関連の話題が連日のように各新聞紙面を賑わせています。
何しろ産科と言うところは一つの病気で二人の命に関わるだけに話題性が大きいということなのでしょう。
もちろん医療崩壊という現象は産科に限らずの問題ですから、ここから医療全体に話が広がっていくのが望ましいのは言うまでもありませんが、記事を見て何か違和感を感じませんか?

妊婦たらい回しに関しては他の追随を許さない報道姿勢を誇るはずの毎日新聞が、なんと今回まったくたらいを回していないんですよ。
…どうした毎日、堕落したのか?

そういう視点から最近の医療報道を見ていますと、色々とマスコミ各社の「今までになかった報道姿勢」と言うものが見え隠れしてくるようで興味深いですね。
今日は「前とはちょっと違う?」ってところに注目しながら最近の医療関連の話題を追っていきたいと思います。

産科医療事故遺族が再発防止訴え 奈良でシンポ(2008年11月3日  朝日新聞)

 医療事故について考えるシンポジウムが3日、奈良市の奈良女子大であり、福島県立大野病院と奈良県大淀町の町立大淀病院でともに出産時に亡くなった女性2人の遺族らが再発防止を訴えた。

 大野病院で04年、医師が癒着胎盤をはがす際、大量に出血して死亡した女性(当時29)の父、渡辺好男さん(58)は「娘は手術の25日前から入院していた。手術に至るまでの医療者の判断の全容が知りたい。それが私の求める真実です」と話した。事故は刑事事件に発展し、遺族への中傷もあった。「医療者だって患者になるかもしれない。我が事として再発防止策を考えてほしい」

 大淀病院で06年、出産途中に脳出血を起こして亡くなった女性(当時32)の義父、高崎憲治さん(54)は、東京都で8病院に受け入れを断られて脳出血で死亡した妊婦の例に触れ、「うちと全く同じ。今は当たり前の医療が当たり前に行われていない。だから、遺族は家族の死を受け入れられない」と強調。産科救急だけの問題とせず、妊婦に頭痛があれば、まず脳外科医のいる病院に搬送するなど、実効性のある対策を求めた。

かなわぬ「病院との対話」医療事故シンポ 奈女大で遺族語る(2008年11月4日  読売新聞)

 「医療事故遺族が求める真実とは」と題したシンポジウムが3日、奈良市の奈良女子大で開かれ、福島県の病院で4年前、帝王切開手術を受けて死亡した女性の父の渡辺好男さん(58)が出席。「真相究明と再発防止のために病院との対話を求め続けたが、かなわなかった」と心境を吐露した。

 同大学の栗岡幹英教授(医療社会学)の呼びかけで開催。渡辺さんら遺族や医師らが、医療事故の患者側と医師側の対立の解消策などを話し合い、医学生ら約80人が耳を傾けた。

 渡辺さんは「娘を亡くして、直下型地震に襲われたような悲しみに見舞われた。それは今も癒えない」と話し、業務上過失致死罪などに問われた手術の執刀医を今年8月、無罪とした福島地裁での裁判などについて「娘が入院した25日間の真実が知りたかった。病院側が教えてくれなかった情報が後からいくつも明らかになり、ショックを受けた」と振り返った。

 また、大淀町立大淀病院で一昨年、出産時に意識不明に陥り、19病院に転院拒否された末に亡くなった高崎実香さんの義父の憲治さん(54)は「医師と遺族、行政が一緒に再発防止策を考える場を」と訴え、金沢大付属病院産婦人科の打出喜義医師は「当たり前の医療を普通に行えば、訴えられるようなことは起きない。医者は日々、何が起こっているか患者らと話し合い、共有できる関係を築くべきだ」と呼びかけた。

朝日と読売という言わばライバル関係と言える二社の記事を並べてみて、何か気がつきましたでしょうか?
ちなみに大淀病院問題では決して外すことの出来ない毎日新聞が昨年春の同様なシンポを報じた時にはこんな感じでした。
比べてみればおわかりいただけるかと思いますが、どうも両紙とも以前から使っていた医療事故「被害者」という表現を注意深く外しているようなんですね(またそのうち復活するかも知れませんが)。
そう言えば「たらいまわし」という妙な用語に関しては随分とあちこちからクレームがついたんだと思いますが、最近ではあまり新聞紙面でも見かけなくなりましたね(テレビでは未だに…ですが)。

医療現場で患者死亡など望ましからぬ有害事象が発生したからと言って誰かが悪かったのかと言えば、そうでない場合も多いわけです。
強いて言えば病気が悪いという言い方がもっとも正確なのかも知れませんが、被害者と言えば加害者が誰なのかという話になるわけで、以前から十把一絡げに「被害者」という表現は不適切なのではないかという指摘は根強くありました。
そもそも医療事故という表現自体も誤解を招きやすいという指摘があるのですが、さりとて適切な代替用語も思いつかないので仕方なく使っているというところでしょうか。
いずれにしても奈良・大淀病院事件報道の発端となった毎日新聞が「亡くなった患者が6時間放置されたというのは誤報ないし捏造では?」と突っ込まれた際の「その間、何も処置されなかったという遺族の強い思いがあり、遺族から見れば、結果的に放置されたというのは間違いでないと思います」などと苦しい弁解をしていたことを思えば隔世の感がありますね。

若手は手取り月20万円台 信じられない勤務医の待遇(2008年11月2日 J-CASTニュース)

   医者というと高給、お金持ちというイメージが付きまとうが、勤務医はどうやらそうでもないらしい。非常勤の若手だと、手取りは20万そこそこ。高給どころか、「コンビニ店員」と同レベルという嘆きの声が医師の間から聞こえる。正規の職員でも、他の職種に比べて高くないと医師たちは主張する。過労死しても不思議がないほど労働時間の長さ。それを考慮すると結構安いのである。それが近年起きている「医療崩壊」にもつながっている。

高校教諭よりも給与が安い?

   日本医師会がまとめた給与に関する調査結果によると、医師の年俸は814.9万円(35.4歳、所定内給与+残業手当など込み)だった。パイロット(39.3歳)が1381.7万円でもっとも多く、大学教授(55.8歳)が1189.1万円、記者(36.3歳)が962.2万円、高校教諭(35.4歳)が849.6万円。この調査だと、同年齢で医師は高校教諭よりも安いという、意外な結果になっている。

   例えば、国立病院や都府県立病院だと「基本給+地域手当(もしくはへき地手当)+初任給調整手当」の合計が給与となる。初任給調整手当とは、民間病院との給与格差をなくすために、プラスされるもので、医師や歯科医、助産師などに支給される。ちなみに、東京都が現在募集をかけている都立病院の常勤医師の給与は、採用サイトによると「医師免許取得3年目で月収48万3500円程度、5年目で51万9300円程度、10年目で59万8500円程度」。このほかに扶養手当、住居手当、通勤手当、宿日直手当、ボーナス(08年度は年間4.5カ月分)がつく。

   数字だけみるとそう安くはない。一流企業の会社員並みといってもいい。ところが、医師や看護士らの労働組合「日本医療労働組合連合会」の担当者はこう指摘する。

    「時間外労働が過労死寸前の80時間近く、それに見合うだけの額をもらえていないのが現状です。もっとも、まともに時間外手当を支払えば、病院は倒産してしまうかもしれませんが…」

   都内の病院に勤める医師も、

    「看護師は時間外手当をもらえるが、医師は(ほとんど)もらえない。労働基準法違反が横行している

と怒りをあらわにする。

   労働に見合うだけの給与をもらえず、モチベーションが下がり、退職する医師が急増している。2008年4月、がん治療の権威である「国立がんセンター」で、麻酔医が相次いで辞め、手術に支障がでていると報じられた。その理由の一つに、給与の不満があったと言われている。

08年度の見込み支給額 約360万円

   国立がんセンター中央病院の土屋了介病院長は「東洋経済」2008年11月1日特大号で、常勤医師の給与の実態を明かしている。

    「彼らにはボーナスはありますが、超過勤務手当てをほとんどもらっていない。一律、月に数万円程度です。看護師の場合、業務命令の超過勤務に関しては100%支払われます。検査技師も実働の70%くらいは払われています。ところが、医師については実働の数%程度。予算が余った分を医師に機械的に割り振っています」

   若手や中堅医師の流出が激しいため、人事院は国の医療施設に勤務する医師の年間給与を09年4月1日から平均で約11%引上げるよう政府に求めている。しかし、肝心の時間外労働手当については触れていなく、今後の課題となりそうだ。

   さらに、厳しい状況に置かれているのが、非常勤の若手医師だ。「月の手取りは20万円。コンビニエンスストアの店員と(手取りが)さほど変わりない」とまで言われている。非常勤国家公務員の身分で、何時間働いても週30時間分しか給与が出ないからだ。

   医師国家試験に合格すると、2~3年間研修医として勤務し、さらに専門分野の知識と技術の修得を目的とした研修(レジデント)が行われる。レジデントの対象は27歳~32歳。

   国立がんセンター中央病院は現在、採用サイトでレジデントを14人募集している。そこには「08年度の見込み支給額 約360万円」とある。これなら手取りは20万円台だ。

   全国でも非常勤医師は多い。厚生労働省が全国8943の病院を対象に行った調査(06年度)によると、常勤は14万5813人、非常勤は35万3778人。薄給な非常勤のほうが断然数が多いのである。そのせいか、アルバイトをせざるをえないという構造になっている。

幾つか誤解や勘違いと思われる記述も散見されますが、いやこういう記事が出るようになったんだね~と隔世の感がありますね。
一昔前は医療現場の過酷労働と言えば白衣の天使ネタばかりでしたが、実は正規公務員だったり組合に守られていたりの看護師などコメディカルスタッフの方が非正規職員、非組合員が多い医師よりよほど労働者としての立場が強いんですけどね。
ワイドショーあたりで大学や公立病院の異様に高い人件費率の謎なりスタッフの労働の実態なりを突っ込むようになると随分と面白いことになるんでしょうけど、色々な意味で無茶苦茶荒れそうですからねえ…

出産費未収が昨年12億円、大学・公立病院で多発(2008年11月3日  読売新聞)

2007年に出産費の未収金があった医療機関が全国で977施設あり、総額は12億4500万円に上ることが、日本産婦人科医会(東京・新宿区)が初めて行った調査でわかった。

 出産を扱う全国2843の医療機関すべてを対象として今年9月に調査、1977施設から回答を得た。未収金には入院費や新生児介助料を含んでおり、一部でも支払われなかったのは5414件。都道府県別の未収金は神奈川が1億4799万円と最も多く、愛知の1億1770万円、東京の9647万円と続いた。1施設平均では、山梨の193万円、栃木の151万円が目立った。

 同医会によると、妊婦健診を受けずに出産間際になって受診する「飛び込み出産」は、身元を十分に確認できないことがあり、未収になるケースが多いという。石渡勇・常務理事は「出産育児一時金を他の用途に充ててしまう例も増え始めている」と指摘する。

 群馬県高崎市の産婦人科病院長(71)は、「3人産んで一度も支払わなかった女性もいる。未払い金は、開業医には死活問題。『支払えないなら公立病院で産んでほしい』と妊婦に告げる開業医仲間もいるほどだ」と話す。

「支払えないなら公立病院で産んでほしい」って、またえらくストレートですな(苦笑)。
ちなみに妊娠出産は病気でないというのがこの国の公式見解ですから、ここに医師としての倫理がうんたらなんて言うのは的外れな話でしょうかね。
しかし飛び込み出産=踏み倒し予備軍だとか、一時金使い込みだとか、今までの「患者さま=弱者」という視点オンリーではなかなかこういう「現場のホンネ」は書けないですよねえ。

おもしろいのはこれと相前後するように同日には政府が未収金対策として、今まで「医療保険→妊婦→病院」という流れだった出産一時金支払い方式を「医療保険→病院」と直通にする方針を打ち出したことですね。
事前に産科医会と政府側との折衝はあったのでしょうが、以前の医療行政に見られた動きの鈍さとは対照的な最近の流れは何なのでしょうか?
要するに今まではさぼっていただけってことがバレるじゃないですか(苦笑)。

医療の「テレビドラマ」は増えてます。でも、「報道」が日本医療をダメにしている?

 脳内出血を起こした東京都内の妊婦が、緊急時の受け入れ先になっている7つの病院をたらい回しにされて出産後に死亡した問題は、
東京でも深刻な“産科医不足”が、起きていることを浮き彫りにしました。
(略)

正しく報道している?
 このような、私たちの日々の暮らしにとても密接に関係する医療問題の本質については、メディアも正しく報道していく必要があると思うのですが、例えば“福島県立大野病院産科医逮捕事件”についての新聞の見出しは、以下のようなものでした。

「帝王切開のミスで死亡、医師逮捕 福島の県立病院」(産経新聞)

 今年出た判決によると、医師側に過失は無く“帝王切開のミス”ではなかったということになります。2006年に逮捕された時点では“帝王切開のミス”の可能性はあったかもしれませんが、この断定的な見出しからするとそれは“誤報”ということになります。
 そして、この“誤報”が社会にもたらす大きな影響をメディアは認識していたのでしょうか?
 この事件の報道のトーンにより多くの医学生に、産婦人科は非常にリスクが高いとのイメージを持たせてしまった可能性は大いにあります。
実際に、この年の産科医の志望者は4割も減りました

正義の味方になりたがってないですか
 また、この事件がきっかけで多くの病院で、重篤患者に対する“たらい回し”が起こる傾向が強まり、今回の脳内出血を起こした東京都内の妊婦の死亡問題に繋がっているとも考えられます。
 医療現場における事故を、個人の責任に帰着させるようなメディアの報道姿勢は確かに“医療ミス”としてスキャンダルが大好きな読者、視聴者の関心を煽るには効果的かもしれません。“悪徳医師を断罪する正義の味方”になりたがるのが、日本のメディアの本質でもあります。
 しかし、その一方で、現場で必死に頑張っている医療従事者の方々に、医療事故のリスクを必要以上に恐怖訴求することになり、結果、人材不足、施設不足などを引き起こし、最後に不利益を被るのは我々国民一人ひとりなのです。
 また、患者側も医療が高度化し、患者側の選択肢が増えている以上、インフォームドコンセントに基づき、患者自身、その家族はきちんと説明を受けて納得したうえで治療を受けることが必要となってきています。

スキャンダルは要らないです
 ワイドショーでスキャンダラスに騒ぎ立てるのでななく、“事件の本質は何だったのか? その事件が起こった背景は何だったのか?”をつき詰めて、正しい情報を提供していくことこそが、メディアの役割として重要なのです。
 今医療現場で重大な問題になっている“モンスターペイシェント”もメディアが医療事故を大きく扱うようになり、患者の権利が声高に叫ばれ、病院で患者が“患者様”と呼ばれるようになった時期から増え始めたと言われています。
 このような患者の存在が、過酷な労働環境の下、疲弊している医師をさらに追い詰め、結果として医師偏在や医師不足の原因となっていることを患者は認識すべきであり、患者サイドとしては求める医療サービスの限界を知る節度と、医療機関を選ぶ知恵が求められていることを知るべきです。

「チーム・バチスタの栄光」「小児救命」「風のガーデン」
 医療という公共性の高い領域では、メディアの果たす役割は非常に大きいと言わざるを得ません。そんな中で最近非常に気になるのが、病院を舞台としたテレビドラマが増えているという現象です。この秋のクールでも「チーム・バチスタの栄光」「小児救命」「風のガーデン」と3つもあります。夏のクールも「コード・ブルー―ドクターヘリ緊急救命」「Tomorrow」がありいずれも高視聴率でした。
 中でもこのクールの「小児救命」は、小西真奈美扮する小児科医・青山宇宙が24時間体制の“青空こどもクリニック”を開業する物語で、番組のHPでも今の小児科医不足の現状を訴えています。しかし、このドラマが、視聴者にどんな影響を与えるかは未知数です。
 例えばこのドラマを見た医学生が“やっぱり小児科は大変だからやめておこう”と考えるのか“こんな深刻な状況を自分が変えてやろう!”と思うのかは分かりません。小さい子供を持つお母さんたちの“24時間開いてる病院はやっぱり便利よね”という安易な期待が高まってしまう可能性もあるでしょう。
 ドラマという領域では、マスメディアであるテレビの持つ大きな影響力は、まだまだ健在です。そんな中今まさに医療の分野におけるマスメディアが果たすべき本来の役割を考える時期にきています。

なんですかこの「率直に自己批判しろ!」な内容は。
どこぞの2chあたりのマスコミ批判スレの内容を引っ張ってきたかと思えるような内容は(実際にその通りなのかも知れませんが)。
最後はやや手前味噌な感じもなきにしもあらずですが、この通りに自己改革できるのだったらマスコミを見る世間の(そして医療界の)目も随分と変わることでしょうね。
もっともマスコミ絡みの話題で常に問題になるのが「彼らが言ったことの1/10でも自分で実行することがあるのか?」ってところなんですが。

なんにしろマスコミという業界は「弱者の味方」を演じたがりなんだと思いますが、いよいよ医療業界もマスコミに「弱者」として認識され始めたってことなんですかね?
しかしなんと言いますか、彼らに擦り寄られて率直に喜ぶべきなのかどうなのか微妙なところなんですが…

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